SFA 人類の継続的繁栄第0章『破滅の脅威』2

この物語はフィクションです。登場する人物・団体・名称等は架空であり、実在のものとは関係ありません。

バーチャル時間旅行の実現

　遺伝子治療の技術が進展し、超長寿化が加速してきた。このままでは日本の年金制度は確実に破綻する。しかし公的年金支給に年齢上の上限を設けることは事実上それ以上の高齢者への死刑宣言であり、言い出したとたんに政権は崩壊するのも事実であった。
　政府は最高齢者の年齢が129歳の現状ではあまり反対意見が出ないとみて、150歳で公的年金の打ち切りを提案した。さすがに150歳という、現状の医療技術では非現実的な年齢設定に対し、大きな反発はなかった。一度法制度化すればそのあとに年齢の引き下げを図ることはできると踏んで、150歳という非現実的な年齢で法制度化を図ったのである。

　脳科学者の江口は認知症患者の危険行動抑制のため、欠落した記憶を埋め込む研究を行っていた。江口は従来の脳科学の手法と別の角度で、記憶について思考していた。その結果、記憶の生成には大きく分けて2つあることがわかった。1つは学習や体験により耳や目やそのほかの体にあるセンサーから信号が脳に伝達し、伝達した情報を脳の学習機能により整理され生成される直接的な記憶である。そして、もう1つは脳内に生成された記憶をもとに思考により生成される間接的な記憶である。
　色々と試行錯誤を繰り返した結果、半覚醒状態で脳の思考を目的に応じて自在に誘導する手法の確立に成功した。平たく言えばストーリーに沿った明瞭な夢を見させることである。またこの手法により生成された記憶は実体験により生成された記憶と本質的な違いがないことが確認できた。これにより脳内の時間旅行技術の基本が確立し、学会で発表した。
　多くの脳科学者のその後の研究により時間旅行は肉体の加齢は伴わないが、脳内の記憶は実体験により生成される記憶と何ら差がないことが証明された。
無論これに強烈に異を唱える人もいた。体の動きを伴わない、明瞭な夢を見ることを誘導する、いわばバーチャルにより生成された記憶など全くリアルと異なると言い、批判された。しかし現状はすでに周り中バーチャルだらけである。職業の大半も情報技術を駆使したバーチャルに関するものであり、リアルの物質を伴う、昔の重厚長大産業は全世界のGDP合計額の1％にも及んでいない。
　情報技術の進展により、バーチャル技術そのものの研究も進展してきた。例えば100年間、リアル世界と時間に合わせバーチャル世界の動きが進行するようにした設定しても、クロックを高速化することにより全く同じ動きを1年で行うことも1秒で行うこともでき、その結果が同じことだとわかってきた。
例えば地球温暖化による100年後の気象を計算する地球シミュレーターの場合、同じ初期条件で行えば100年かけて計算するのもクロックを高速化し１分で計算するのも結果が同じであることは明らかである。
　大勢の研究者の追試試験でも「1時間で50年間分の夢の体験」と「50年の実体験」とは本質的に違いがないことが確認された。何よりもバーチャルだらけの現状に対し、バーチャル技術を否定することは自己否定につながる。これらの事により国民からの大きな反対はなく50年間の時間旅行が政府により認可された。
例えば80歳でこの時間旅行を行った場合、肉体的な加齢は伴わず50年間本人の希望した有意義な生活を行い、本人の認識でも、記憶の精密検査でも80歳と50年の時間旅行の合計130年間生き続けたのと全く同じだった。
　時間旅行を行った人の満足度は非常に高く、この様子が広く報道され希望者が殺到した。時間旅行を行う場合のストーリーは本人の希望により作成されるので、満足度が高いのは当たり前である。満足度が低い悲惨な50年間の生活を望む人などいない。
財政難に苦しむ政府は、50年間の時間旅行を年齢に加えることを正式に決定した。また80歳で時間旅行を続けて2度行った場合、そのままでは180歳となり、年金の支給対象上限年齢である150歳を大幅に超えることになるため、時間旅行中に幸福感の中で事故等により死亡するストーリーも認可した。時間旅行中に死亡するという事は無論、心臓の停止、肉体の死を意味する。
　日本で開発されたこの技術は、日本では実際にこれを適用し、時間旅行中に150歳で亡くなる場合には厳密な事前審査、様々な手続きが必要で、またこの事前審査には多額の費用が必要であり、時間旅行自体にも多額の税金が課せられていた。

新たな高齢者問題

　すでに金王朝は崩壊し、核兵器を放棄し、朝鮮半島には朝鮮民主主義共和国との国名にふさわしい国家が誕生していた。政治的には北が支配していたが経済的には南が圧倒的に豊かであり、南側の長寿社会に対応する年金の財源問題で南北間の対立が起こっていた。
朝鮮政府はこの打開策として、日本の時間旅行の技術を活用することを決定した。日本に比べ大幅に審査を簡略化し、実用的な制度となり、また特に日本人を対象とした、移住政策も打ち出した。
　日本では審査が厳しくあまり実用的でないこの制度に対し、多くの高齢者が朝鮮に移住し、これに対し年金制度の破綻に苦しむ日本政府も高齢者の移住を抑える政策はとらなかった。しかし移住者の多くは資産を多く保有する高齢者であり、高齢者の流出と共に資産の流出にもつながった。これにより日本でも審査基準を緩和する動きが起こった。
また世界の経済小国の多くは朝鮮をまねて、この移住制度を採り入れる。経済大国から多くの高齢者と、共に多額の資産が経済小国に流入した。また、更に移住者を多く受け入れようと移住や審査のハードルを低くする競争が各国で起こった。
　時間旅行の質が高まるにつれ経済大国もこの動きに加わり、富を多く所有する高齢者争奪戦が、貿易戦争に代わり国家間の大きな問題に発展してきた。
この異常な状況に対し、強大な力を持ったWUNOが国連に代わり解決に乗り出し、国際ルールを作ることで高齢者争奪戦という異常な状況を鎮静化させた。その結果WUNOを中心とした強力な権限を持つ国際政府が誕生した。

　しかしながらWUNOが核問題を解決できたのは感染症の研究者である上田悠斗が偶然に開発した制御可能な生物兵器とそのワクチンを戦略的に利用し、一歩間違えれば人類の絶滅につながりかねない綱渡り的なやり方で解決できたのである。
　また高齢者争奪戦という異常な事態を招いたのは、脳科学者の江口が開発した時間旅行によるバーチャルな時間を年齢に加算する事を認可したことにあった。各国の政府が認可したこと自体、留まることのない医学の進歩により超高齢化社会を招き、国の破綻を回避するための異常な措置だった。異常な状態を鎮静化し、冷静に考え直すと、脳科学による研究結果が如何にあろうと、時間旅行によるバーチャルな時間を実年齢に加えることは、ありえない考え方だと思われた。
　当面の危機を乗り越えた国際政府は、核問題や地球温暖化による各種問題、また情報技術や医療技術などの科学の進歩により発生する各種の問題の本質を究明し、人類の継続的繁栄を目指す全く別の方向を模索し始めた。